日韓によるFIFAワールドカップ2002の開催やベガルタ仙台の活躍などにより、宮城県民のサッカーに対する関心もかつてないほど高まり、同時に、宮城県サッカー協会(以下、県協会という。)の果たすべき役割と責任も、非常に大きくなっている。
このような、近年の本県サッカー界を取り巻く情勢・環境の変化に対応し、県協会がさらなる発展を遂げるためには、単なる愛好者間の任意団体としての運営では限界があることや、選手登録料及び事業収入を主たる協会財源として運営されていることから、組織としての体質強化と「透明性」・「公開性」という社会的責任の明確化が重要であるとの認識から、早期の「公益法人化」を目指し、検討を進めてきた。
2002年6月に設置された法人化検討委員会では、組織形態としての公益法人への移行だけではなく、これからの県協会のあるべき姿、方向付け、すなわち「将来ビジョン」を明確にすることが不可欠との意見が大勢を占めた。つまり、社会的に責任を果たすための「形」もさることながら、「何をなすか」がさらに重要であるという意見であった。
法人化検討委員会の最終報告書は、上記の背景と経過を踏まえ、今後10年間を目標とした県協会ビジョン(基本構想)を『宮城県サッカー協会 十年構想』としてとりまとめたものである。
この基本構想は、「組織と運営」「強化と育成」「環境整備と地域貢献」の三つのテーマから、これから県協会が取り組むべき姿を提案したものであり、中間見直しを行いながら、情勢に応じた対応をしていくものとする。
今後は、この基本構想をベースにした基本計画を策定し、その実現に向けた取組みを具体化していくことになる。その際、登録選手をはじめとする県協会関係者に対し具体的な行動計画を示し、県協会に関わる全員で取り組むという共通認識を醸成する必要がある。
したものである。 |